帝国海軍
帝国海軍は同陸軍とともに大日本帝国憲法制定後、軍事大権については天皇の統帥権に属するものとされた。したがって、全日本軍（帝国陸海軍）の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人であり、帝国海軍では軍政は海軍大臣、軍令は軍司令部総長が行った。
帝国陸軍については陸軍大臣が軍政を、参謀総長が軍令を行った。元々は軍政の下に置かれていた軍令が対等となり陸軍と海軍も対等とされたため、戦略がなおざりにされ「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることが出来ず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官のようなポストは存在しなかった。
戦時（後に事変を含む）には陸軍と合同で大本営を設置した。
大本営とは、日清戦争から大東亜戦争にかけての戦時中・事変中に設置された大日本帝国陸軍および海軍の最高統帥機関であり、天皇の命令を大本営命令として発令する最高司令部としての機能を持った。
太平洋戦争末期には日本の敗色が濃厚になるにつれて、さも戦況が有利であるかのような虚偽の情報が「大本営発表」として流され続けた。このことから現在では、権力者が自己の都合の良いように情報操作をして虚偽の情報を発信することを揶揄して「大本営発表」という表現が用いられる。主な戦歴に日清戦争の黄海海戦や日露戦争時の日本海海戦、太平洋戦争での真珠湾攻撃などがある。
海上自衛隊の前身であり、海上自衛隊自身も帝国海軍の伝統を尊重する傾向をもつ。ちなみに戦後処理の中で、陸軍とは対照的にその直接の系譜が絶たれなかった組織でもある。
イギリス海軍を倣った組織であったため、過酷な長期航海でも耐え忍ぶことができるようユーモアの精神を重視し、「ユーモアを解せざる者は海軍軍人の資格なし」と言われていた。 日本はそもそも四方を海洋に囲まれている海洋国家でり、帝国海軍は西太平洋の制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。
帝国海軍はアメリカを仮想敵国としたが、共産主義への警戒感からソビエト連邦を最大の仮想敵国とした帝国陸軍とは時に意見が分裂し衝突した。
大東亜戦争において米国は陸海軍で共同作戦を行ったが、日本が陸海共同の作戦を行ったのは、ガダルカナル、レイテ沖海戦のみであり、作戦において帝国海軍は単独で米陸海軍の2つの軍を相手にしていた。
太平洋戦争前から海軍においては山本五十六を始めとして航空主兵論があったが、結局日露戦争時の日本海海戦で決定的に確立された艦隊決戦主義を終戦まで見直すことができなかった。1937年、大東亜戦争が始まり、真珠湾攻撃以後、帝国海軍は世界の半分の地域を戦場としてイギリスやアメリカ、オーストラリアなどの連合国海軍と激しい空と海の戦いを繰り広げた。
太平洋戦争突入前で艦艇385隻。航空機3260機を擁する世界有数の海軍組織となっていた。
帝国海軍を代表する艦艇としては日露戦争における連合艦隊旗艦であり今も横須賀にある「三笠」。戦艦「大和」「武蔵」の他、「長門」「陸奥」、空母の「赤城」「加賀」など。
航空戦力としては、零式艦上戦闘機、九七式艦上攻撃機、九九式艦上爆撃機、局地戦闘機紫電改、一式陸上攻撃機などである。
大日本帝国海軍航空隊の栄光の絶頂期は1943年の初頭までで、この時期は文字通りに無敵を誇り、世界最強を自負していた。しかし戦争の長期化による国力の差は否めず、44年のマリアナ沖海戦では大敗北で稼働状態の空母機動部隊を全て失い、サイパン島玉砕の後、残された水上戦闘艦もレイテ沖海戦にて戦艦武蔵を始めとする、主力艦艇の大半を失った。
残った艦艇も燃料不足で殆ど活動出来なかったために海軍の主力は、特殊潜航艇、人間魚雷などの特攻兵器からなる特別攻撃隊に移り敗戦に至った。